戦後からポスト冷戦後までの日米同盟を扱った通史。本書はリアリズム、リベラリズム、コンストラクティビズムの３つのアプローチを通して、戦後の日米関係の変質を説明することを目的としている（p.vi）
本書の構成は第一章の伝統的なアメリカ外交の理念の解説から始まり、第二章で極めてリベラル色の強かった戦後の初期占領政策、第三章は共産主義の脅威からリアリズムの考え方へ転換した冷戦初期、第四章は経済復興を理由にリベラルの道を進んだ55年体制下、第五章は冷戦崩壊後の「同盟漂流」、第六章は北朝鮮核危機によりリアリズムへ若干傾いた日本政府、第七章は強いリーダーシップにより日米同盟が強化された小泉政権下、そして終章では安倍内閣の政策と今後の日米同盟への視座を出している。
冒頭で自らがリアリズム、リベラリズム、コンストラクティビズムの３つのアプローチから日米関係を分析すると言明しておきながら、コンストラクティビズム的な分析が、前の二つに比べてほとんど見られないのは残念なところ。筆者による当時の政策担当者へのインタビューが多く使われており、政策の現場の雰囲気が伝わってきたが、理論的な側面の解説がもっと充実していると良かった。
ただ、章立てを見れば分かるように、各時代の記述の量は時間と比例していない。55年体制下の日米関係は大胆に簡略化される一方で、冷戦後の日米同盟の推移には力が入れられている。説明不足の嫌いはあるかもしれないが、全体としてよくまとまっており、筆者が意図したメッセージ性の強い単著による通史を書くという目的は達成できているように思う。
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