おはようございます。中小企業診断士の竹内幸次です。今日は横浜市の中小企業のコンサルティング、東京都目黒区の中小企業のコンサルティングをします。
今日はICT教育と労働生産性についてです。総務省の「平成28年通信利用動向調査の結果」（2017年6月8日公表）によると、ICT（Information Communication Technology＝情報通信技術）教育を行う企業は労働生産性が高いことがレポートされています。
シンプルに表現すると、「パソコンやスマホ、ネット活用の教育を行うと、従業員1人あたりの年間粗利益が増える」ということになります。
市場情報の入手、新市場へのアプローチが進み、社内の会計処理、顧客情報の共有等によって労働生産性がアップするものと思います。
中小企業経営者の皆様、機器やソフトウエア（アプリ）が利益を生むのではありません。従業員向けのICT教育をしっかりと行いましょう！
▲ICT教育は労働生産性と関連性がある
【関連講演】
2017年11月22日に講演「ＩｏＴ､ＡＩ等の現状と中小・小規模事業者への影響並びに活用策」を京都府中小企業団体中央会で行います。
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経営コンサルタント 中小企業診断士 株式会社スプラム 代表取締役 竹内幸次
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