みどりの一期一会

湯の華温泉の帰りに、おとなりの湯の華市場でお買い物。

食べたことのないめずらしい沖縄産の果物がたくさん並んでいて、
お値段もお手頃で、クセがなさそうな「スターフルーツ」を購入。

ほかにも、飛騨のお豆腐や乾物、新鮮な魚などを買いました。


まずはスターフルーツを洗って、お皿に並べて記念写真。

ネットで切り方、食べ方を調べました。
　　
両端を切って、角を落とすところまではおなじ、

そのまま薄切りして星形にするのが一般的ですが、
堅くて不味い中心は残して星のところだけ食べるのが「正しい食べ方」という説明もありました。

半分ずつ作ってみました。
梨の甘みを減らしたようなさっぱりした味で、
つれあいにも味見してもらったら、
「食感はサクランボのよう」とのこと。
たしかに、薄い皮と実が甘くないサクランボみたい(笑)。

　　
オマケ。ミルクフランスと京都で買ったハラダのオイルカットラスク。

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ところで、
このブログでも紹介した、受動喫煙の肺がんに対するリスクは「確実」、という
国立がん研究センターの発表に対して、
JTがすかさず「科学的に説得力がない」な否定的な見解を出したそうです。

そのJTの疑問に対して、国立がんセンターが異例の反論文を
webサイトにアップしたという記事が、今日の毎日新聞夕刊に載っていました。

国立がん研究センターの「受動喫煙と肺がんに関するJTコメントへの見解」は、
タバコが大きらいなわたしにとっては、わが意を得たり、という思いがします。
ぜひ多くの人に読んでほしいので、あわせて紹介します。

受動喫煙 国立がんセンター　異例の反論文 毎日新聞2016年9月29日 ＪＴの肺がんリスク疑問視に対し 　他人のたばこの煙を吸う受動喫煙を巡り、国立がん研究センターが２８日、ウェブサイトで「肺がんのリスクを高める」との研究結果を疑問視するコメントを出したＪＴに対して「リスクは科学的に明確な結論」とする見解を公表した。国の研究機関が一企業のコメントに反論するのは異例だ。 　研究結果は同センターが８月３１日に公表。国内の９本の論文を統合して解析し、家庭内で受動喫煙がある人は、ない人に比べて肺がんになるリスクが１．３倍高いという内容で、受動喫煙の肺がんに対するリスクは「確実」と結論づけた。 　これに対し、ＪＴは同日付で「いずれの研究も統計学的に有意でない結果を統合したもの」「科学的に説得力のある形で結論づけられていない」などとする社長名のコメントを載せた。 　同センターはこれに反論する形で長文の見解をサイトに掲載し「科学的アプローチに十分な理解がされていない」「リスクは明確に立証されており、世界共通の問題」などと指摘。「たばこの煙にさらされることは、人々の健康に危害を与えることだと、社会全体に強く認識されるべきだ」と主張した。【下桐実雅子】

受動喫煙 リスク「確実」　肺がん発症１．３倍　 毎日新聞2016年8月31日　 　国立がん研究センターは３１日、たばこを吸わない日本人の受動喫煙による肺がんのリスクは、受動喫煙のない人に比べて約１．３倍高いとの解析結果を発表した。これを踏まえ、同センターは肺がんに対する受動喫煙のリスク評価を「ほぼ確実」から、全がんに対する飲酒や喫煙、肝がんに対する肝炎ウイルスなどと同じ「確実」に格上げした。 　他人のたばこの煙を吸う受動喫煙は、循環器や呼吸器の病気、乳幼児突然死症候群にも影響することが分かっている。同センターの片野田耕太・がん登録統計室長は「世界の４９カ国が公共の場所の屋内を全面禁煙にしており、日本でも屋内の喫煙を禁止する法制化が必要だ」と指摘する。 　喫煙習慣は肺や食道などさまざまながんリスクを高めることが明らかになっており、がんによる死亡のうち男性の４０％、女性の５％は喫煙が原因と考えられている。しかし、受動喫煙については、ほとんどの研究で肺がんリスクの上昇を示すものの、統計学的な関連性は明確になっていなかった。 　同センターは、日本人の受動喫煙と肺がんの関連を報告した４２６本の論文のうち、非喫煙者の女性の肺がん発症と夫の喫煙状況を調べた研究など１９８４〜２０１３年に発表された９本を統合して解析した。この結果、家庭内で受動喫煙がある人は、ない人に比べて肺がんになるリスクが１．３倍高くなり、海外の解析結果と同様だった。 　同センターはホームページや冊子で、科学的根拠に基づく「日本人のためのがん予防法」をまとめているが、喫煙については「吸わない。他人のたばこの煙を避ける」と明記し、これまでの「できるだけ避ける」との表現を改める。【下桐実雅子】 法制化の動き後押し　東京五輪を視野 　他人の喫煙によって肺がんのリスクが高まるという日本人の研究結果が示された。厚生労働省によると、受動喫煙が原因の死者は世界で推計年間６０万人、国内でも１万５０００人以上。公共の場での屋内喫煙を法律で禁じる国も多いが、日本は受動喫煙防止対策が努力義務にとどまる。今回の結果は、２０２０年東京五輪を控えて法制化を求める動きを後押ししそうだ。 　受動喫煙と肺がんとの関連は１９８１年に初めて報告され、国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）は０４年、環境中のたばこの煙を「ヒトに対し発がん性がある」と結論付けた。日本も批准する世界保健機関（ＷＨＯ）のたばこ規制枠組み条約も各国に受動喫煙対策を求めており、規制の緩い日本は１５年のＷＨＯ報告書で最低レベルとされていた。 　国立がん研究センターの若尾文彦・がん対策情報センター長は「一人一人が他人の煙を避けるように行動してほしい」と指摘するとともに、五輪に向け「分煙ではなく、室内での完全禁煙を進めるべきだ。吸わない人がたばこの害を受けない、たばこをやめたい人がやめられる環境が必要だ」と訴える。 　海外では受動喫煙防止の法制化で、心臓病や脳卒中、ぜんそくなどの病気が減ったというデータも出ている。過去の五輪開催地では罰則付きの対策が講じられている。国内でも内閣官房や財務省、厚労省を中心としたチームが公共施設や飲食店などを対象に罰則を伴う新法を検討しており、遅れていた対策が進むのか注目される。【下桐実雅子、野田武】

情報提供 受動喫煙と肺がんに関するJTコメントへの見解 2016年9月28日 国立研究開発法人国立がん研究センター 国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：中釜斉、所在地：東京都中央区）は、本年8月30日、『受動喫煙による日本人の肺がんリスク約1.3倍－肺がんリスク評価「ほぼ確実」から「確実」へ』と題して、日本人の非喫煙者を対象とした受動喫煙と肺がんとの関連について、科学的根拠に基づく評価を示し、受動喫煙の防止を努力目標から明確な目標として提示しました*1。 これに対して、日本たばこ産業株式会社（JT）は8月31日、同社ホームページ上において社長名のコメント『受動喫煙と肺がんに関わる国立がん研究センター発表に対するJTコメント』（以下、「JTコメント」という。）を公表しています*2。ＪＴコメントは、国立がん研究センターが行った科学的アプローチに対し十分な理解がなされておらず、その結果として、受動喫煙の害を軽く考える結論に至っていると考えられます。これは、当センターとは全く異なる見解です。 国立がん研究センターの見解を、科学的な立場から改めて提示します。 国立がん研究センター見解の概要 受動喫煙による肺がんリスクは科学的に明確な結論 受動喫煙による肺がんリスクは、疫学研究のみならず、たばこ煙の成分の化学分析、および動物実験などの生物学的メカニズムの分析においても、科学的に明確に立証されています。世界的には既に“確実”という結論が明確に示され、たばこ規制枠組み条約（FCTC）などにおいて世界共通の問題として対策を進められてきました。 しかしながら、日本人を対象とした個々の疫学研究では、これまで統計学的に有意な関連が示されておらず、“ほぼ確実”という認識でした。このたび、8月30日に発表した研究により、日本人を対象としても国際的な結果と同様、“確実”という科学的な結論が明確に示されました。 受動喫煙防止対策が急務 受動喫煙による疾病リスクが明確に示された以上、たばこの煙にさらされることは、人々の健康に危害を与えることと、社会全体に強く認識されるべきです。決して「迷惑」や「気配り、思いやり」の問題ではありません。 わが国においても、受動喫煙による健康被害を防ぐため、公共の場および職場での屋内全面禁煙の法制化など、たばこ規制枠組条約で推奨されている受動喫煙防止策を実施することが必要です。 国立がん研究センター見解の詳細 （JTコメント） これは、過去に実施された日本人を対象とした疫学研究論文から9つの論文を選択し、これらを統合して統計解析したところ、受動喫煙を受けない非喫煙者のリスクを1とした場合に、受動喫煙を受けた非喫煙者のリスクが1.3となったとの結果をもって、受動喫煙と肺がんとの関係が確実になったと結論付けた発表であると認識しております。 （国立がん研究センターの見解） ⇒ 「9つの論文を選択し」との表現は恣意的に選択したような印象を与えるが、今回国立がん研究センターが報告したメタアナリシスでは[1]、国内外の医学論文データベースなどから受動喫煙に関するキーワードで426論文が抽出され、2名の評価者が独立して関連論文の抽出をした結果として9論文が選択されている。この手法は、メタアナリシスの国際的なガイドラインであるPRISMAに従ったものである[2]。 （JTコメント） 受動喫煙を受けない集団においても肺がんは発症します。例えば、今回の解析で選択された一つの研究調査でも、約5万人の非喫煙女性中の受動喫煙を受けない肺がん死亡者は42人であり、受動喫煙を受けた肺がん死亡者は46人でした。 （国立がん研究センターの見解） ⇒ 肺がん死亡者42人、46人という数値は、9つの論文のうち、女性における受動喫煙の相対リスクが最も小さい（つまり受動喫煙のリスクが小さい）論文から恣意的に抽出されたものである[3]。受動喫煙を受けた群と受けなかった群では分母の人数が異なるため、分子である死亡者数を単純に比較しても意味がない。さらに、受動喫煙を受けた群と受けなかった群とでは年齢や地域の分布が異なる可能性があるため、それらの要因を調整した比較をしなければ研究として成り立たない。実際、上記論文で、42人と46人についてこれらの要因を調整した比較を行っており、受動喫煙を受けた群（「ほぼ毎日」）の肺がん死亡リスクは受けなかった群の1.06倍となっている[3]。この1.06倍という数字は、今回国立がん研究センターが報告したメタアナリシスの下限の値とほぼ同じである（1.28倍、95%信頼区間1.10倍～1.48倍）[1]。つまり、受動喫煙の肺がんリスクは、少なく見積もって1.1倍であるという結果は、研究間で矛盾なく説明されている。 なお、上記の1.06倍は受動喫煙を「ほぼ毎日」受けた群の肺がんリスクであるが、受動喫煙を「1日3時間以上」を受けた者の肺がん死亡リスクは男性で5.29倍、女性で1.12倍と報告されており、受動喫煙の曝露量が多いほどリスクが大きいことを示している[3]。上記国立がん研究センターが報告したメタアナリシスでは、受動喫煙の害が過大評価となるのを避けるため、１つの論文に複数の相対リスクが報告されている場合、中程度のレベルの値を選んでいる[1]。同メタアナリシスでは、中程度の値の代わりに、上記「1日3時間以上」など高いレベルの値を選んだ場合の結果も報告されており、統合相対リスクは1.37倍（95%信頼区間1.18-1.60）と中程度の場合（1.28倍）より大きくなる[1]。また、低いレベルの値を選んだ場合でも1.26倍（95%信頼区間1.09-1.47）と統計学的に有意なリスク増加が観察されている[1]。 肺がんを含めて生活習慣病は単一の要因で発生するものではなく、多くの要因が複雑に影響して発生する。個々の要因について、他の要因の影響を除去した後でもなおリスクが上がることが観察されれば、当該要因とその病気とに関連があると解釈される。受動喫煙を受けていないと回答した者でも、唾液や尿などの生体指標を調べると、たばこの煙由来の成分が検出されることがあり、受動喫煙を受けていない者に発生する肺がんの一部はこのような誤分類が原因である可能性が指摘されている[4, 5]。受動喫煙による肺がんリスクの増加は1.3倍程度で能動喫煙に比べて小さいため、個々の論文では、対象者数の不足や偏り、受動喫煙有無の誤分類、受動喫煙以外の要因などで、見かけ上リスクが観察されないことがある。このような不安定性を取り除くために、複数の論文を統合して、結果が一致しているか、統合して有意な結果が出るかを調べる「メタアナリシス」が用いられる。 （JTコメント） 肺がん等の慢性疾患は、食生活や住環境等の様々な要因が影響することが知られており、疫学研究だけの結果をもって喫煙との因果関係を結論付けられるものではありません。 また、今回用いられた複数の独立した疫学研究を統合して解析する手法は、選択する論文によって結果が異なるという問題が指摘されており、むしろ、ひとつの大規模な疫学研究を重視すべきとの意見もあります（※）。 （国立がん研究センターの見解） ⇒ 複数の研究を統合して解析する手法は「メタアナリシス」と呼ばれる。選択する論文によってメタアナリシスの結果が異なるという問題は古くから指摘されている。しかし、このような選択の恣意性や取りこぼしを避けるために、メタアナリシスの国際的なガイドライン（PRISMA）では、文献検索において疾患名を限定しない、2名以上の独立した評価者が文献やデータ選択を行う、選択する論文のセットを変えて解析を行う、などが定められている[2]。今回国立がん研究センターが報告した論文でも、研究デザイン（コホート研究か症例対照研究か）、出版年（2000年より前か後か）、他のリスク因子を調整しているかどうか、で9論文を2つに分けて3通りの解析を行っており、ほぼ一致した結果が得られている[1]。 メタアナリシスは、医学研究の中で最も信頼度が高いもののひとつとして位置づけられている[6-8]。その理由は、個々の研究では対象者の偏りや不足、調整されていない要因などの影響で結果が不安定になるが、複数の研究を統合することでより確かな結果が得られるからである。喫煙や生活習慣など病気の予防法[9]、病気の治療法[10]、がん検診の有効性[11]などは、研究者個人の意見や個別の研究ではなく、ガイドラインに基づいて決定される。いずれのガイドラインの作成においても、複数の研究を統合したメタアナリシスの結果が最も重視されている。 （JTコメント） 今回の選択された9つの疫学研究は研究時期や条件も異なり、いずれの研究においても統計学的に有意ではない結果を統合したものです。 （国立がん研究センターの見解） ⇒ 今回国立がん研究センターが報告したメタアナリシスでは、研究時期や条件が異なる複数の研究で、1件を除いてすべて受動喫煙と肺がんとの関連を示す結果が得られており、このことがむしろ、受動喫煙と肺がんとの関連の確かさを示している[1]。受動喫煙による肺がんリスクの増加は1.3倍程度で能動喫煙に比べて小さいため、個々の論文では、対象者数の不足のため見かけ上リスクが観察されなかったと考えられる。メタアナリシスにおいては、個々の研究が有意であるかどうかではなく、複数の研究で結果の方向性が一致しているか、複数の研究を統合した結果が統計学的に有意かどうかが重要である。 （JTコメント） これまで、受動喫煙の疾病リスクについては、国際がん研究機関を含む様々な研究機関等により多くの疫学研究が行われていますが、受動喫煙によってリスクが上昇するという結果と上昇するとは言えないという結果の両方が示されており、科学的に説得力のある形で結論付けられていないものと認識しています。 （国立がん研究センターの見解） ⇒ 世界保健機関（WHO）の下部組織である国際がん研究機関（IARC）は、2004年の報告書で環境たばこ煙について「ヒトに対して発がん性がある」と判定している[12]。米国公衆衛生総監報告書は、2006年に受動喫煙と肺がんとの関連について「科学的証拠は、因果関係を推定するのに十分である」と判定している[13]。いずれの判定も、メタアナリシスなどの疫学研究と、動物実験などの生物学的メカニズムを総合して行われている。 国際がん研究機関（IARC）が実施した受動喫煙と肺がんとの関連を調べる症例対照研究では、家庭での受動喫煙、職場での受動喫煙ともにリスクが増加するという結果であったが、統計学的に有意ではなかった：　家庭1.16倍（95%信頼区間0.93-1.44）、職場1.17倍（95%信頼区間0.94-1.45））[14]。しかしながら、これは1.3倍のリスク増加を想定して設計された対象者数が少なすぎたことが原因であると解釈されており、その後この研究を含めた国際的なメタアナリシスが行われ、家庭、職場ともに統計学的に有意な結果が出ている：　家庭　男性1.37（95％信頼区間1.05-1.79）、女性1.22（95%信頼区間1.13-1.31）、職場　男女計1.22（95%信頼区間1.13-1.33）[13]。 なお、上記国際研究機関（IARC）が実施した症例対照研究については、フィリップモリス社などのたばこ企業が組織的に干渉し、結果を歪曲した広報活動を行ったことがたばこ産業の内部文書から明らかとなっている[15]。世界で初めて受動喫煙と肺がんとの関連を示した日本の平山研究[16]の後にも、たばこ企業が検証のための研究に出資し、歪曲した研究発表を行ったことが同じく内部文書から明らかとなっている[5]。 国際的なたばこ企業であるフィリップモリスインターナショナル社のウェブサイトでは、世界保健機関（WHO）の判定を引用して受動喫煙の健康被害について公式に認めており、健康被害について消費者に周知すべき旨を記載している[17]。ブリティッシュアメリカンタバコ社のウェブサイトでも、世界保健機関（WHO）および米国公衆衛生総監報告書の判定を引用するとともに、屋内の公共の場における喫煙を規制することを支持している[18]。 （JTコメント） 受動喫煙については、周囲の方々、特にたばこを吸われない方々にとっては迷惑なものとなることがあることから、JTは、周囲の方々への気配り、思いやりを示していただけるよう、たばこを吸われる方々にお願いしています。 （国立がん研究センターの見解） ⇒ 受動喫煙は「迷惑」や「気配り、思いやり」の問題ではなく、「健康被害」「他者危害」の問題である。健康被害・他者危害があるという科学的事実に基づいて、公共の場および職場での喫煙を法律で規制するなど、たばこ規制枠組み条約で推奨されている受動喫煙防止策を実施することが必要である。 受動喫煙 受動喫煙 受動喫煙 と肺がん 肺がん に関する に関する に関する に関する JT コメントへの見解(pdf)

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