熟練ボランティア存在感　行政の経験不足カバー

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　熊本地震の被災地では今も多くの被災者が、がれき撤去などの復旧作業に追われている。その中、過去の災害での経験を蓄えたベテランのボランティアが存在感を増している。こうした人材は現場から求められており、行政の経験不足を補う存在として、災害時にどう生かすかが問われている。（市岡豊大、三宅真太郎）

■現場仕切る存在

　「破片は土（ど）嚢（のう）袋に入れて運んでください」

　建物のがれきが散らばる熊本県益（まし）城（き）町の住宅街で、初対面のボランティア１２人を統率する大分県日出町の元建設作業員、尾畠春夫さん（７６）。平成２３年の東日本大震災、２６年の広島土砂災害、昨年の東日本豪雨と数々の災害現場に赴き、今回も車中泊しながら連日の作業に参加する。

　被災地ではこうしたベテランのボランティアの姿が多い。益城町役場で炊き出しのテントを運営するＮＰＯ法人「キャンパー」（埼玉）代表理事、飯田芳幸さん（６１）もその一人。東日本大震災では５０日間で４万食以上を振る舞った。今回は４月２２日から毎日、１日１２００食を配った。

　食材を熊本県内で調達する一方、燃料は自前で用意。同行するボランティア７０人分の保険も事前加入して現地入りした。「突然の震災に遭えば誰もが慌てふためく。万全の準備をしている私たちのような団体にしかできないことがある」と飯田さんは強調する。