みどりの一期一会

高山ラーメンのほか、飛騨高山で自宅用に買ってきたおみやげ。
飛騨特産の宿儺南瓜(ラベル付き)とネクタリン。

春慶塗の老舗「福田屋」て見つけたお椀。

お店でひとめぼれして、赤と黒をペアで買いました。
汁椀にも煮物椀にもなる深めの春慶です。

さっそく、青大豆のひたし豆と十六ササゲの煮物を入れました。
　　
カボチャは煮物とサラダに。

デザートのネクタリン。
果肉はちょっと堅めだったのですが、美味でした。

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9月8日木曜日の中日生活面には、白井さんの記事。
遺産をNPO団体、公益団体などに寄付する遺贈寄付がテーマです。

つれあいがこの春、昨年急逝した姉の相続財産の一部を、
故人の遺志をくんで、ＮＰＯ法人に寄付したということもあり、
興味ぶかく読みました。

遺産を福祉に役立てたい　関心高まる遺贈寄付 2016年9月8日　中日新聞 　遺言書をしたためて、死後に遺産を公益団体などに贈与する「遺贈寄付」に関心を持つ人が増えている。ただ、どこに贈ったら自分が関心を持つ分野で活用してもらえるのか、遺言書はどう書くのかなど、分からないことも多い。そこで、寄付を受け付ける団体側も、遺贈寄付に関する相談に対応できる態勢づくりに乗り出している。 　愛知県長久手市にある介助犬総合訓練センター「シンシアの丘」の二階ホール。壁には、イヌの形をした縦十五センチ、横十九センチのプラスチック板十一枚がずらりと並ぶ。遺産を寄付してくれた故人らに感謝の気持ちを表そうと張られた「遺贈プレート」だ。 　遺贈寄付とは、遺言を残して財産の全部または一部をＮＰＯ法人、公益法人、自治体などに寄付すること。介助犬は身体障害者の手助けをする貴重な存在だが、訓練などに多額の費用がかかり、資金は寄付が頼り。センターを運営する社会福祉法人日本介助犬協会（横浜市港北区）は「資金の約９５％は寄付でまかなわれている。財産を社会福祉に役立てようと考える高齢者は多いので、その気持ちに応じられるよう、遺贈寄付を受け入れる態勢も整えている」と説明する。協会のホームページには、遺贈についての解説や提携先の信託銀行や税理士事務所も載せている。 　二〇一四年、地域の個人や企業から寄付を集めて地域のＮＰＯなどに助成する各地の「コミュニティ財団」や、日本で寄付を増やそうと活動するＮＰＯ法人「日本ファンドレイジング協会」（東京都）、弁護士、税理士らが「遺贈寄付推進会議」を設立した。通常、配偶者や子どもら法定相続人がいない人が遺志を示しておかないと、遺産は国庫に納められる。故人の遺志に応じて、相続人が相続財産を寄付することや、信託の仕組みを活用した寄付も「遺贈寄付」に含めている。 　あいちコミュニティ財団（名古屋市東区）の木村真樹代表理事は「社会貢献したいと考える高齢者は多い。また、結婚しない人が増えていることも、遺贈寄付に関心が高まっている背景にある」と話す。 　とはいえ、日本全体での遺贈寄付の金額は年間約三百億円とみられる。人口が日本の約二・六倍の米国が年間二兆円超といわれることを考えると、日本での遺贈寄付はまだまだ少ない。 　木村さんらが課題の一つとして挙げるのが、相談に応じられる人材が少ないことだ。遺贈寄付を考える人でも「遺言書の書き方など、具体的な手順が分からない」「どこに寄付していいか分からない」「相続人の中に反対する人がいる」などで、実現しないことが少なくない。そこで、推進会議が中心になって、弁護士、税理士らやＮＰＯ法人の関係者向けの遺贈寄付の研修会を各地で開くことになった。 　あいちコミュニティ財団も研修会を二十、二十一の両日、名古屋市で開く。また、同財団は遺贈寄付を考えている個人などからの相談に応じる「遺贈寄付相談センター」＝電０５２（９３６）５１０１＝を二十日に開設する。日本財団（東京都港区）は今年四月に「遺贈寄付サポートセンター」＝フリーダイヤル（０１２０）３３１５３１＝を設置。遺贈を検討している個人らからの相談も受け付けている。 　（白井康彦）

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